アメリカの利上げによる「米国株暴落」の可能性
ここ数日間の間でアメリカの株式市場が急落
先日当暴露ブログで「FRB(連邦準備制度)のイエレン議長による今年中の利上げ示唆」を取り上げましたが現在、アメリカの株式市場が急落の一途を辿っています。
先月26日に開催されたジャクソンホール以降これといって目立ったイベントはなく、週明けの米国株価急落のニュースはネット上でも大々的に報じられています。
「NYダウ・S&P500平均株価 リアルタイムチャート」によると9月9日(金)までは約18,400~18,500ドルの間で穏やかに推移しているものの、そこから徐々に値を下げ現在約18,000ドルにまで急落していることが確認できます。
ここ数日間で起こった原因不明の値動きはNYダウやS&P500では決して珍しくありませんが、一部の投資家の間では今回の急落を機に「米国株が今以上に暴落するのでは?」と懸念している方も少なくないでしょう。
ちなみに今月の15日でリーマンショックから丸8年が経過することになりますね。
現在のアメリカ経済は徐々に景気回復の兆しとはいえ、アメリカの株式市場の場合「およそ10年前後の間で暴落と回復を繰り返す」という非常にリスクの高い相場状況が継続しています。
つまり2008年に起こったリーマンショックによる株価暴落から8年が経過したということから、次に株価暴落が引き起こされるのは時間の問題と言っても過言ではありません。
しかも現在アメリカではFRB(連邦準備制度)の利上げ示唆により、利上げの可能性が高まっていることから「為替相場が振り回されている状態」と言えるので、今後利上げが実施されれば今回以上の株価暴落はまず避けられないでしょう。
また今月は20、21日に日銀による政策金融決定会合が控えていますし、アメリカではFOMC(米金融政策決定会合)の結果が発表される、つまり会合結果の発表時間が被っているので、会合後の結果次第では日本国内の株価も著しく変化することが大いに予想されます。
そこで今日は今最も注目されているアメリカの利上げによる、米国株暴落の可能性について考察していきたいと思います。
今回の急落にはボラティリティの急騰が大きく関わっている?
先ほど冒頭で述べた先週末からの米国株急落ですが、これには「ボラティリティの急騰」が大きな要因ではないかとの見方が強まっています。
ボラティリティについては当暴露ブログで行っている「投資商材検証レビュー」の中でも度々お伝えしているので、普段からご愛読頂いている読者様なら既にご存じかと思います。
中にはボラティリティがどんな意味なのか正確に理解していない方も少なくないと思うので、この機会に簡単にまとめておきます。
ボラティリティとは価格の変動幅を表し「ボラティリティが大きい(小さい)」と表現します。
ボラティリティの変動要因はその時によって違いますが、先に挙げたリーマンショックなどといった金融危機に陥ると急激に大きくなる傾向が強まります。
また、ボラティリティには「ヒストリカルボラティリティ」「インプライドボラティリティ」という2種類が存在し、それぞれの意味は以下の通りです。
ヒストリカルボラティリティとは…
過去の一定期間における株価の値動きを算出した変動率
インプライドボラティリティとは…
市場に参加している投資家の期待を基に算出した変動率
そして市場参加者からの期待を基にどのようにボラティリティを算出するかですが、そこで用いられるのが「オプションの取引価格」です。
オプションの取引価格の算出方法についてはまたの機会に具体的にお伝えするとして、今回はひとまず「ボラティリティを算出するにはオプションの取引価格を参考にする」と覚えておいて頂ければ結構です。
ちなみにオプション取引とオプション価格について説明しておくと
オプション取引とは…
ある特定の商品について、将来の一定の期日(期間内)に
一定の数量を、その時の市場価格に関係なく、予め決められた
特定の価格(権利行使価格)で売買を行う権利取引のことを指す。
オプション価格とは…
オプション取引において「プレミアム」や「オプション料」とも呼ばれ、
オプションの権利(買う権利または売る権利)に対して
付けられる価値のことを指す。
それを踏まえた上で、ボラティリティとオプション価格には「ボラティリティが上昇(下落)するとオプション価格は上昇(下落)する」という関係にあるということがわかるかと思います。
事前に適切なポートフォリオを組み、どんな状況でも対応できるように
ではここでアメリカの利上げによる米国株急騰の話題に戻りますが、現在の株価急落が正直どこまで継続するかは全くの未知数であり、結局のところ「FRB(連邦準備制度)の結果発表」次第と言えます。
現在FRB(連邦準備制度)のイエレン議長は今年中に利上げを実施する考えですが、利上げによって株価が暴落しアメリカ経済の失速という最悪の事態を想定して利上げの意志を撤回すれば、米国株価の暴落は避けられるかも知れません。
加えて利上げではなく「利下げ」による量的緩和が再開されれば、今後の株式市場も回復すると思って良いでしょう。
まぁ実際に利上げされるかどうかはイエレン議長の決断に委ねられますが、どちらに転んだとしても我々投資家が利益を出すためにはどうすればいいのでしょうか。
FRB(連邦準備制度)が利上げを敢行すれば米国株のボラティリティが上昇(オプション価格も上昇)します。
反対に利上げを断念すれば米国株のボラティリティの急上昇は回避できますし、通貨以外(例えば金)に投資している方は金価格の上昇により利益を獲得することができます。
とはいえ、現状では利上げが実施されるか否かは依然として不明なので、どのタイミングでポジションを保有するかが最も重要になります。
しかしながら現状ではどのタイミングで行動に移すべきなのか、非常に難しい部分と言わざるを得ません。
まぁ仮に適切な箇所でポートフォリオを組めれば、利上げが実施されても大きな痛手を負うことはありませんが、ひとまず現状では「短期的なリスクをどう回避すべきか」を考えるのが先決でしょう。
また、今後利上げが実施されたとしても多くの投資家はリスク回避の手段を持ち合わせていないので、投資そのものを一旦お休みするか損切り(ストップロス)を確実に設定しておくことが大切になってきます。
加えて利上げによって大きなリスクが想定される期間は、下落して損失を被る可能性の高い金融商品に関しては「買い」ではなく「売り」を主体にするといった工夫も重要になってくるのでよく覚えておいてください。
我々投資家が今一番すべきこと。
それは直近の未来における「最悪の事態」をきちんと想定し、リスクを最小限に食い止める対応策を事前に準備しておくことです。
つまり普段から世界経済の動向を注意深く観察しておくことが重要になってくるので、今回のコラムでお伝えした内容を十分に理解しつつご自身でも常にアンテナを張り巡らせておくことをおすすめします。
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